妊娠・出産
妊娠と新生児の二分脊椎
最近の新生児に
「二分脊椎」の発症率の
増加が見られるようです。
二分脊椎とは
妊娠初期に、母親の葉酸の摂取不足により
新生児の腰仙部に起る脊椎の異常。
１万人の出生あたり、ほぼ５人の発症率。
仙骨から尾てい骨のあたりが膨らんで瘤をつくり
瘤の周囲には異常な発毛が見られるのが特徴。
下肢の神経麻痺を伴うような大きな瘤の場合は
出生時に異常に気づくので
治療を受けることができますが
瘤が小さかったり、
瘤の形成を成していない状態では
気づかれずにそのまま放置される可能性があります。
成長とともに
尾てい骨のあたりに
出っ張りと痛みを感じるようになって
脊椎の異常に気づくこともしばしば。
二分脊椎の疑いを感じたら
整形外科を受診してみましょう。
妊娠したら
葉酸の摂取を心がけましょう。
赤ちゃんポスト
「赤ちゃんポスト」とは
家庭環境や経済的理由により
養育することができない新生児を
親が匿名で養子に出すための容器、
およびそのシステムの通称です。
日本では熊本市の
慈恵病院で初めて設置計画がなされ
２００７年４月５日、許可がおりています。
慈恵病院ではこれを
「こうのとりのゆりかご」と名付け
救える命の救済にあたっています。
この「赤ちゃんポスト」設置については
世間の評価は賛否両論の
真っ二つに分かれて
ずいぶん激論がかわされました。
たとえ手段に問題があったとしても
救える命ならとりあえずを救わなければならない
というのが賛成派の意見。
赤ちゃんポストの設置が
子捨てや育児放棄を助長することにつながる
というのが否定派の意見。
ヨーロッパなどには古くから
修道院や病院等において
赤ちゃんポスト的なものが存在していたようです。
設置から１年ほど経過して
賛否の激論は過去のものとなり
「赤ちゃんポスト」はすっかり
日本人の意識の中に抵抗なく
受け入れられている感があります。
さてこれは
日本人の心が大陸的に
おおらかになったのか、それとも
すぐに忘れる日本人独特の心理のせいでしょうか？
１年が経過したら
「（子捨ては）あってはならないこと」
「不快だ」などと
言う政治家もいなくなりました。
まずは、「救える命を救う」ことが基本。
政治家はこのことを
肝に命じてほしいものです。
「赤ちゃんポスト」についての詳しい情報は
赤ちゃんポスト追跡情報！！ をごらんください。
合計特殊出生率
出生率とは、
一定人口に対するその年の出生数の割合をいい、
通常、人口１０００人あたりにおける
出生数を指すのだそうですが、
普通出生率または粗出生率などと呼ばれます。
これに対して
合計特殊出生率というのは
女性がその年に何人の子供を産んだかを示す出生率を
１５歳から４９歳までの各年齢ごとに
算出して合計した数値のこと。
１人の女性が
生涯に産む子供の平均数を推定する値として
国際的に使われているようです。
単に「出生率」といった場合、
一般的には
合計特殊出生率を指すことが多いようです。
この数値は当然
発展途上国では高く、
先進国では低くなる傾向にあります。
日本で人口動態統計に導入されたのが
１９４７年ですが
このときは４．５４という高い数値でした。
１９７５年以降は
２を割り込んだまま減少傾向が続いています。
この合計特殊出生率が
２．０８を割ると、
総人口が減少に向かうとされています。
日本では、
２００５年に１．２５で
５年連続で過去最低を更新。
２００６年１月〜６月の上半期には
婚姻数の増加で一時的に出生数が上がりましたが
２００７年には再び減少に転じています。
２０５０年には
人口が１億人を割るのは確実とされています。
助産師外来と院内助産所
最近「助産師外来」を
設置している医療機関が増えてきました。
「助産師外来」とは、
産科医ではなく助産師が
妊婦や産褥期の女性を診察する外来です。
「正常分娩なら出産の介助ができる資格」を持つ
「助産師」が
産科医の不足を補おうというものです。
産科医がいなくても
助産師だけでの外来運営は
法律的にも何等問題はありません。
異常分娩の場合は
医師だけしか扱えない医療行為となりますが
正常分娩の場合は
助産師が助産行為をすることができます。
助産師は自ら
「助産所」「助産院」を開業することができます。
昔は「お産婆さん」などと呼ばれていました。
医師不足の問題が一向に解消されない今、
医療関係者の間では
疾病とは一線を画するお産というものを
助産師に任せてはどうかという議論が高まっています。
これが
「院内助産所」「院内助産院」案です。
全国に
約２万６０００人もいる助産師の大部分は
病院などの医療機関に勤務していて
産科医の補佐をしているに過ぎません。
つまりこれまでは
助産師は自分達の実力を十分に発揮する
機会がなかったことになります。
出産の７割は正常分娩だそうです。
７割の出産を
助産師だけで処理できれば
産科医の負担は相当軽減されるはずです。
これが実現すれば
お産をする場所がないと悩む
全国の妊婦とその家族に大きな安心と喜びを
もたらすことになります。
院内助産所の実現が待ち遠しいですね！
全国の助産師さんたちにも是非頑張ってもらわなければ！
産みたくても産めない！出産できる産科激減
これほど少子高齢化問題が
日本の将来に影を落としているというのに
少子化対策の具体的な道筋が見えてきません。
まず第一に
子どもが欲しくても
出産を扱う産科が激減しているという現実。
子ども一人に対して
●●円の補助金が支給されます、とか云われても
それ以前の出産の段階で
どうやって出産する場所を確保するか、という
問題にぶつかってしまいます。
公立病院でも
出産は扱わないところが目立ちます。
この傾向は地方へ行くほどほど顕著です。
２００８年に入ってからも
妊婦が救急車であちこちの病院を
たらい回しにされた、というような
ニュースが流れていました。
日本産科婦人科学会が、
産科での出産扱いの稼働率を
初めて調査したときの結果発表（２００５年１２月１日時点）では
医療機関４７４０施設のうち、
実際に出産を扱っているのは
約６５％に当たる３０６３施設で、
残り３５％は
妊婦健診は行っているが出産は扱っていない
というものでした。
これは
厚生労働省の調査を基にした
推計５０００施設以上という数字を大幅に下回っっています。
この調査から
既に２年以上が経過していますから
現在ではもっと多くの医療機関で
出産を扱わなくなっていることが予想されます。
出産にかかわる医療の
労働環境が過酷だという現実が
医師の産科・産婦人科離れに拍車をかけているようです。
出産を扱う産科医を目指したくなるような
仕組みを早くつくってほしいものですね！
